結婚式の費用分担の割合で揉めないための解決策!新居の家具代もこれで解決
結婚式を挙げたいけれど費用はどうすればいいのだろう、結婚を考えるとき誰もが悩むのがお金の問題ですね。
今回は、結婚式にかかる新郎、新婦の負担割合や、新居の家具代など、結婚式から生活するためのお金の出し方についてお話していきたいと思います。
結婚式にかかる新郎、新婦の費用の負担割合は?
ゼクシィから発表されている、挙式・披露宴にかかる費用の全国平均(2015年)は352,7万円となっています。この中には、衣装代や写真代、招待客への食事代などが含まれています。
これらの結婚式にかかる費用は、どのようにして負担割合を決めていけばいいのでしょうか。
まず、結婚式の費用負担の考えを、結婚する相手と統一することが最も重要なポイントです。
いくら結婚する相手でも、家庭の事情や考え方は違うので、二人の結婚式費用の出し方について考えまとめておきましょう。
費用負担割合についての考え方の例をあげてみます。
二人のお金をまとめる
新郎側の招待客が多くても、新婦の衣装代が高くても、二人を祝福してくれる結婚式なので、両親からのお祝いやご祝儀なども含め、二人のお金をまとめて結婚費用を支払うという考え。完全に折半
二人の収入が同じくらいなので、結婚にかかる費用は、新郎、新婦とも完全に折半という考え。人数割り
招待客の食事などはそれぞれ人数掛け、新郎、新婦の衣装はそれぞれ負担、共通な物(写真やビデオ撮影など)は折半という考え。収入によって負担割合を考える
どちらかの収入が遥かに多い場合や、年齢差があり貯蓄額も多い場合などは、6:4や7:3などの負担割合で支払うという考え。このように二人の考え方をまとめておけば、両親に相談するときも話がしやすいのではないでしょうか。
以前は、結婚式費用の分担割合が、新郎側が6割、新婦側が4割という6:4という話が、当たり前のように言われていた時代もあったようです。
しかし、この6;4の割合は、諸説ありますが、昔、新郎の家で結婚式を行なうことが多く、新郎側の招待客が多くなることで6:4の分担割合になったといいます。
現在では、始めから6;4の負担割合で決めていくのはトラブルの原因になりかねないので、二人でよく話し合って結婚式費用の分担を決めていきましょう。
新居の家具代の負担割合は?
結婚式の次に費用がかかるものと言えば、新居の家具代ではないでしょうか。
結納金があれば、嫁入り道具や身支度品を買い揃える為の物なので、そのお金を当て、足りない金額は折半すればよいでしょう。
最近の住宅事情をみると、タンスなどはクローゼットで作り付けになっているため、大きな家財道具がいらない時代になってきています。
おしゃれなソファーや照明器具、ダイニングテーブルなどが家具代として必要になってきますが、やはり二人で選んで気に入ったものが良いので、家具代として出せる金額を共通の口座に入れ、そこから支払うという方法が、一番スムーズに物事が運ぶのではないでしょうか。
そうすることにより、無駄のない家具選びをすることが出来ますし、予算が決まっているので高価な家具を揃えなくてはいけないというプレッシャーもなくなります。
まとめ
いかがでしたか、結婚式にかかる新郎、新婦の負担割合や、新居の家具代など、結婚式から生活するためのお金の出し方についてお話ししてきました。結婚式でのお金の揉め事は後を絶ちません。
あわや破局になりかけたという話も聞くほどです。
話し合いの人数が多くなればなるほどお金の価値観は個人によって違うので、まとまる話もまとまらなくなってしまいます。
結婚をして生活するのは二人ですから、結婚する相手とよく話し合って結婚式などのお金の出し方を決めましょう。
そして、両親に報告するようにします。
決してしてはいけないことは「相手の両親がこう言っている、こう言われている」と不満に思うことを両親に相談することです。
そういうところから物別れになることも少なくありません。
結婚する二人の初めての共同作業は、結婚式の準備から始まっています。
お互いの両親を思いやりながら、自分たちで物事を決めていけば、多少のわだかまりが生じたとしてもいつの間にか解けていることでしょう。
幸せな結婚式をお迎えくださいね。